| 種別 |
売地、中古物件など、物件の種目(用途)を表示します。 |
お問い合わせ
番号 |
物件のお問い合わせ番号です。 |
| 画像 |
物件の画像を載せています。 |
| 所在地 |
物件の存在する場所です。 |
| 沿線/駅 |
物件の路線情報、最寄駅です。 |
| バス/徒歩 |
【バス】
バスの乗車時間になります。
(原則として、日中平常時間帯のもので、朝夕ラッシュ時とは異なります。)
【徒歩】
最寄駅から物件までの徒歩時間または距離です。
(バスの乗車がある場合は、バス停からの時間または距離になります。) |
| 面積 |
物件の敷地面積です。 |
| 価格 |
物件の代金総額です。単位は全て万円で表示しています。 |
| 取引様態 |
【媒介、仲介】
不動産会社が売主と買主の契約の仲立ちを行う形態で、
仲介手数料が必要となります。(その場合は、契約に基づく手数料が必要になります。)
【売主】
不動産会社が所有する物件を直接販売する場合です。
【代理】
不動産会社が売主から代理権を得て、売主に代わって販売する場合です。 |
| 用途 |
都市計画により定められている土地利用規制を表示します。これにより、建てられる物件の種類や階数・総床面積等が制限を受けます。
用途地域は、住居、商業、工業など市街地の大枠としての土地利用を定めるもので、下記の11種類あります。
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【 居住地域について 】
■第一種低層住居専用地域
低層住宅の為の地域です。居住専用の住宅の他に、一定規模以下の店舗併用住宅(店舗と住宅を兼用する建物のこと)や、アパート、小中学校、一般浴場などが建築できます。
■第二種低層住居専用地域
第一種低層住居専用地域で認められているものの他に、150u までのコンビニエンスストアなどの小規模店舗や、飲食店などが建築できます。
■第一種中高層住居専用地域
3階建て以上の中高層住宅の為の地域です。大学や専門学校などの教育施設、病院や老人福祉センターなどの医療福祉施設、さらに500u までの小規模な店舗や飲食店などが建築できます。
■第二種中高層住居専用地域
第一種中高層住居専用地域で認められているものの他に、1,500u までの独立した事務所や、食品製造工場などが建築できます。
■第一種住居地域
住居の環境を守る為の地域です。 3,000u までの店舗、事務所、ホテルなどは建築できます。居住環境にふさわしくない施設や、大規模な倉庫や車庫、居住環境を悪化させるおそれのある工場や、危険物処理施設などを建築することは禁止されています。
■第二種住居地域
第1種住居地域と同じ規制が設けられていますが、第1種住居地域で禁じられているホテルや旅館、カラオケボックス、飲食店、劇場、映画館、パチンコ店などは建築できます。
■準住居地域
道路の沿道において、自動車関連施設などの立地と、これと調和した住居の環境を保護する為の地域です。
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【 商業地域について 】
■近隣商業地域
周りの住民が日用品の買い物などをする地域です。住宅や店舗のほかに小規模の工場も建築できます。風俗営業施設などの建築は禁止されています。
■商業地域
銀行、映画館、飲食店、百貨店などが集まる地域です。住宅や小規模の工場も建築できます。
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【
工業地域について 】
■工業地域
あらゆる工場が建築できる地域です。住宅やお店は建築できますが、学校、病院、ホテル、映画館などは禁止されています。
■工業専用地域
工場の為の地域です。あらゆる工場が建築できますが、学校、病院、ホテル、映画館などに加え、住宅やお店の建築が禁止されています。
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| 建ぺい率 |
土地面積に対する建築面積(建物の水平投影面積)の割合(%)を表示します。
該当地域に指定されている上限数値になります。 |
| 容積率 |
該当地域に指定されている土地面積に対する建物延面積の割合の上限(%)を表示します。
例 ) 100u の土地で容積率が200%の場合、
100u × 200% = 200u
建物延べ床面積は、200u となります。 |
| 現況 |
販売されている土地の現在の状況です。 |
| 地目 |
登記簿上に記載されている土地の用途上の分類を表示します。 |
| 特徴 |
該当物件の主な特徴です。 |
| 都市計画 |
物件が該当する都市計画の種類を表示します。都市計画には市街化区域、市街化調整区域など5種類あります。なお、市街化調整区域内の土地は原則として、宅地の造成および建物の建築はできません。建物が建築できる最適用途の物件は、一定の条件等に適合した場合に宅地の造成や建物の建築ができる土地です。 |
| 広告有効期限 |
該当物件の広告有効期限です。 |
| 区画図/間取図 |
物件を図で表示します。 |